会社の中で優秀な人が講師役になる

ベテランなら事情に精通している

社内で研修を行うとき、外部から講師を招いて実施するパターンがよく見られます。その一方で、同じ会社に所属する従業員に講師役をさせるパターンもめずらしくありません。講師に任命されやすいのはベテランの従業員、もしくは退職直後の元従業員です。従業員に講師をさせるのは外部の講師を招くコストを抑えたいというねらいもありますが、社内での経験が長いためにいろいろな事情に精通している点が期待されています。業界に関する知識があるのはもちろん、社内の独自ルールも把握しているので、経験が浅い従業員にとってはよい講師になりうるのです。また、ベテランだけではなく現場でリーダー的な立場にある従業員を講師にあてる場合もあります。最前線にいる講師だからこそ、最新の状況をふまえた研修が可能です。

優秀な従業員を講師にするときの注意点

社内の研修において、リーダー的な立場にある者を講師にするときは一定の注意が必要です。業務の最前線で部下を指揮している人材なので、講師としても一定の適性があるのは間違いありません。しかし、その人材は講師をするために雇われているわけではないことを忘れないようにしましょう。研修によって現場で過ごす時間が短くなると、それだけ業績に影響する可能性があります。最前線にいる者は現場の業務に専念させ、講師役は現場から一歩引いた立場の人間にやらせたほうが総合的なメリットが大きい場合もあります。研修を立案する担当者は大局的な視点で講師役を決定しましょう。現場の業務への悪影響を抑えつつコスト面でも有利な講師といえるのは、退職直後または退職が近い従業員といえます。